消費者庁、フォースメディア(現エレコム)やAnker Japan、CIOがリコール中のモバイルバッテリーで火災に至る事故報告があったとして情報を公開。

Anker

2026.02.07

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　消費者庁がフォースメディア(現エレコム)やAnker Japan、CIOがリコール中のモバイルバッテリーで火災に至る事故報告があったとして情報を公開しています。詳細は以下から。

　消費者庁は日本時間2026年02月06日、消費生活用製品安全法第35条第1項の規定に基づき報告のあった重大製品事故に関し、リコール対象製品で25件の重大製品事故があったとしてその内容を公開しましたが、その中で株式会社フォースメディア(現エレコム株式会社が事業承継)、中国のAnker Innovationsが製造しアンカー・ジャパン株式会社が輸入、株式会社CIOが販売していたモバイルバッテリー(リチウム電池内蔵充電器)で、火災に至る事故が報告されたとして情報を公開しています。

消費生活用製品安全法第35条第1項の規定に基づき報告のあった重大製品事故について、リコール製品で火災等(リチウム電池内蔵充電器(回収・交換))12件の重大製品事故を公表します。

株式会社フォースメディア(現エレコム株式会社が事業承継)が販売したリチウム電池内蔵充電器のリコール(回収返金同社製品への異機種交換)

株式会社シィーネットが販売した電気ストーブのリコール(回収交換)

アンカージャパン株式会社が輸入したリチウム電池内蔵充電器のリコール(回収交換)

株式会社グループセブジャパンが販売した電気ケトルのリコール(電源プレートの交換(無償))

株式会社CIOが販売したリチウム電池内蔵充電器のリコール(回収返金)

消費生活用製品の重大製品事故:リコール製品で火災等(リチウム電池内蔵充電器、電気ストーブ、電気ケトル)(2月6日) – 消費者庁

事故があった製品

　消費者庁が公開した情報によると、火災に至る事故に関する報告を受けたのは、株式会社フォースメディア(現在はエレコム株式会社が事業を継承)が販売し、2021年08月からリコールを行っているリチウムイオン電池「PD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版」シリーズのPSEモデル(SKU:JF-PEACE8K2660P)および、

PD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版PSE JF-PEACE8K2660P

Anker Japanが2023年11月に発売し、2024年09月からリコールを行っている大容量モバイルバッテリー「Anker Power Bank (20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル) (SKU:A1647)」、

Anker Power Bank (20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル) (A1647)

そして、株式会社CIOが2024年09月に発売し、2025年01月からリコールを行っているモバイルバッテリー「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable (製品型番：CIO-MB20W2C-5K-EX01 / CIO-MB20W2C-5000-EX01)」となっています。

CIO「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable (製品型番：CIO-MB20W2C-5K-EX01 / CIO-MB20W2C-5000-EX01)」

CIO「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable (SKU:CIO-MB20W2C-5K-EX01 / CIO-MB20W2C-5000-EX01)」

　各事業者/メーカーからの報告によるとフォースメディアのPD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版PSEは他社製のACアダプターを接続して充電中に、Anker JapanのAnker Power Bank (20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル)も充電中、CIOのSMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cableは使用中に周辺を焼損する火災が発生したそうで、

消費生活用製品の重大製品事故:リコール製品で火災等(リチウム電池内蔵充電器、電気ストーブ、電気ケトル)(2月6日)より

フォースメディアのPD対応26800mAh大容量モバイルバッテリー世界超速R版シリーズはリコール対象台数が4,255台で現在の回収率が0.8%、AnkerのAnker JapanのAnker Power Bank (20000mAh, 22.5W, Built-In USB-C ケーブル)は24,680台で回収率が43.2%、CIOのSMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cableは20,518台で回収率が61.7%となっているので、対象製品をお持ちの方は各社の公式サイトをチェックしてみてください。